産婦人科・分娩取扱施設の先生方／
看護部長・助産師長のみなさまへ
「うちでは、無理だと思っていました。」
無痛分娩を始める。
その最初の一歩から運用まで、
米国麻酔科専門医が一緒に歩きます。
麻酔科医がいない。夜間・休日の体制が組めない。スタッフの不安がぬぐえない。
無痛分娩の導入が止まる理由は、だいたいこの3つに集約されます。どれも、施設の熱意が足りないからではありません。ほどく順番を知っているかどうか、それだけの話です。
- アメリカ麻酔科専門医
- 北米（米国75％・カナダ60％）の安全プロトコルに基づく導入支援
- YouTube・Instagramで発信中
- 日米ダブルライセンス／麻酔科医16年目
- 助産師向けセミナー実施実績あり
- 無痛分娩コラム執筆中！
Bottleneck
導入が止まるのは、だいたいこの3つです。
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01
麻酔科医がいない、確保できない
「常勤の麻酔科医を雇わないと始められない」と思われていることが多いのですが、実際には、産科医が硬膜外麻酔の手技と管理を習得して運用している施設も国内には少なくありません。何が必ず要るもので、何はそうでないのか。この線引きを最初に整理するだけで、見える景色が変わります。
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02
夜間・休日の体制が組めない
無痛分娩でいちばん難しいのは、実は手技そのものではなく「いつ陣痛が来ても対応できる状態を保つこと」です。計画分娩を主体にするのか、24時間対応を目指すのか。分娩件数と人員に応じて、現実的な着地点は必ずあります。最初から満点を取りにいく必要はありません。
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03
現場のスタッフが不安を抱えている
「業務が増えるのでは」「急変が起きたとき、誰がどう動くのか」。助産師さん・看護師さんのこの不安は、まったく正当なものです。むしろ、この不安に向き合わないまま導入した施設ほど、あとで苦しくなります。だから僕は、いつも現場の勉強会から始めることをおすすめしています。
どれも、
越えられない壁ではありません。
順番と、優先順位の問題です。
Why now
妊婦さんは、もう「無痛分娩ができる施設かどうか」で選び始めています。
無痛分娩ビレッジには、毎日のように妊婦さんから質問が届きます。その中身は、この数年ではっきりと変わりました。
「無痛分娩って、本当に痛くないんですか？」から、
「近くに、夜中でも麻酔をしてもらえる病院はありますか？」へ。
知りたいことが、”無痛分娩とは何か”から”どの施設なら受けられるか”へ移っているということです。実際、当サイトでいま最もよく読まれているコラムは、地域別の「無痛分娩ができる病院一覧」です。妊婦さんは、施設名で検索しています。
無痛分娩に対応するかどうかは、もはや「先進的な取り組み」ではなく、施設選びの前提条件になりつつあります。一方で、実際に対応できる施設はまだ限られています。だからこそ、いま体制を整えた施設には、はっきりとした強みが生まれます。
施設にとって
具体的に何が変わるのか
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1. 分娩数の維持
無痛分娩を理由に遠方の施設を選ぶ妊婦さんを、地域内に留められます。
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2. 帝王切開への移行がスムーズになる
既に入っている硬膜外カテーテルを使えるため、妊娠高血圧・TOLAC・多胎など帝王切開への移行リスクが高い症例では、最初から硬膜外麻酔を入れておくこと自体が安全な分娩戦略になり得ます。
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3. 現場の負担のかたちが変わる
痛みでパニックになった産婦さんへの対応や、長時間の腰さすりといった業務は減ります。
Support
3つのかたちで、お手伝いしています。
北米発の安全プロトコルがベースです
無痛分娩の普及率が高い北米（アメリカ約75％、カナダ約60％）の臨床現場では、「安全管理システム」「チーム医療のプロトコル」「麻酔科医の効率的な運用知見」があらかじめ標準化されています。日本の現場は麻酔科医個人に依存しがちですが、北米では助産師・看護師との連携（モニタリング、急変時の一次対応）までプロトコル化されているのが実情です。
この知見をもとに、「日本の助産師・産科医が迷わず動ける現場型プロトコル」を構築。標準マニュアル・急変時プロトコル・スタッフ研修プログラムをパッケージとして、導入・伴走支援します。
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SUPPORT 01
オンラインレクチャー・院内勉強会
― まずは、ここから。
導入するかどうかを決める前に、スタッフ全員が同じ絵を見られる状態をつくる。これは遠回りに見えて、いちばんの近道です。
内容例
- 硬膜外麻酔の基礎：いま何をしていて、なぜ効くのか
- 無痛分娩中の観察ポイントと、異変のサイン
- 血圧低下・発熱・効きが甘いときの初動
- 妊婦さんへの説明のしかたと、期待値の整え方
- 「痛みはゼロにならない」を、どう伝えるか
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SUPPORT 02
訪問レクチャー・立ち上げの伴走
― 現場に伺って、体制を一緒につくります。
導入を具体的に検討されている施設に直接お伺いし、設備・人員・症例数を踏まえた、その施設に合った形を一緒に設計します。
内容例
- 現状のアセスメント（設備／人員／年間分娩件数／既存の麻酔体制）
- 硬膜外麻酔のハンズオン指導
- 北米の安全基準をベースにした院内プロトコル、同意書、観察記録フォーマットの整備
- 緊急時対応（急変・帝王切開への移行）のシミュレーション
- 運用開始後のフォローアップ
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SUPPORT 03
継続アドバイザリー（顧問）
― 始めたあとも、隣にいます。
無痛分娩は、始めてからのほうが長い道のりです。運用のなかで出てくる「これはどう判断すべきか」に、継続してお答えする顧問のかたちもご用意しています。
内容例
- 判断に迷う症例についてのオンライン相談
- プロトコル・同意書の定期的な見直し
- 新任スタッフ向けの再研修
- ヒヤリハット事例の振り返りと改善提案
- ガイドライン改訂・最新知見の共有
Flow
ご相談から導入までの流れ
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STEP 01
お問い合わせ
ページ下部のフォームから、30秒ほどで送信いただけます。
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STEP 02
オンラインでヒアリング（無料・30〜60分）
現状と、いま困っていることをお聞かせください。「まだ導入を決めていない」「何から考えればいいか分からない」で構いません。
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STEP 03
現状分析とご提案
設備・人員・分娩件数を踏まえて、その施設に合った進め方をプランとしてご提案します。難しいと判断した場合は、正直にそうお伝えします。
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STEP 04
スタッフ研修・体制づくり
まずは現場の理解から。職種ごとに必要な内容を組み立てて実施し、プロトコルを整えます。
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STEP 05
運用開始と継続アドバイス
始めてからが本番です。運用のなかで出てきた課題に、アドバイザーとして継続して伴走します。
STEP 02までは
費用をいただきません
情報収集の段階でのご相談も歓迎しています。売り込みはしませんので、気軽にお声がけください。
Profile
永井 遼太郎について
永井 遼太郎
NAGAI RYOTARO ／ M.D. 麻酔科医
獨協医科大学を卒業し、故郷の千葉で初期研修を行いました。その後アメリカ医師国家試験（USMLE）に挑戦し、不合格も味わいながら3年かけて全て合格。帝京大学麻酔科に入局したのち、ニューヨーク州ブルックリンの Maimonides Medical Center で、アメリカ式の麻酔科研修を4年間受けました。この4年間で、北米で標準化された安全管理システムやチーム医療のプロトコルを、麻酔科医として現場で実践してきました。
そこで、人生で初めて無痛分娩に触れました。快適に分娩ができるということの素晴らしさを知ると同時に、当時2016年、日本とアメリカの無痛分娩率には10倍以上の差があるという事実に衝撃を受けました。
いま僕がやりたいのは、
「無痛分娩をやってみたい」
と思っている施設の、最初の一歩を、
できるだけ軽くすることです。
無痛分娩は、麻酔科医だけでは絶対に成り立ちません。産科チーム、看護チーム、そして産婦さん本人。このチームが噛み合ったときにだけ、安全な無痛分娩は成立します。
僕の役割は、現場を代わりに回すことではなく、アドバイザーとして判断の材料をお渡しすることだと思っています。施設のなかに入り込みすぎず、それでも必要なときにはすぐ相談できる。そういう距離感で関わらせてください。
資格アメリカ麻酔科専門医
For midwives & nurses
現場のみなさまへ
無痛分娩は、麻酔科医だけでは成り立ちません。
無痛分娩を支えているのは、麻酔科医だけではありません。産科チーム、看護チームが一緒になって、産婦さんと赤ちゃんをケアの中心に置いて協力する。その全体が「無痛分娩」です。
2025年と2026年には、特に助産師さんの教育に力を入れるべく、オンラインで講師も務めさせていただきました。そこで直接いただいた質問や不安の声が、いまのレクチャーの中身をつくっています。
現場のみなさんが抱く不安は、導入の可否を左右します。ここでは、よく寄せられる3つの不安に、先にお答えしておきます。
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Q業務量が増えるのでは？
A正直に言うと、増える業務と、減る業務があります。頻回の血圧測定や記録は増えます。一方で、痛みでパニックになった産婦さんへの対応や、長時間の腰さすりは減ります。「何がどう変わるのか」を具体的にお伝えするのが、勉強会の最初のパートです。
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Q急変が起きたときが怖い。
Aその感覚は、まったく正しいです。だからこそ、起こりうることを事前に全部並べて、それぞれに初動を決めておきます。僕がいつも大切にしている言葉に、「不安とは、対象なき恐怖である」というものがあります。対象さえはっきりさせてしまえば、予防法も対処法もセットで持つことができる。血圧低下も、発熱も、効きが甘いときも、「こう来たら、こう動く」が決まっていれば、怖さはずいぶん小さくなります。
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Q自然分娩を大切にしてきた自分の仕事が、否定される気がする。
Aまったく否定されません。無痛分娩は、選択肢がひとつ増えるという、それだけの話です。この旅の船長は、いつも産婦さん自身です。僕たち医療者はクルーであって、どの航路を選ぶかを決めるのは船長です。みなさんが積み上げてきたケアの技術は、無痛分娩のもとでも、そのまま産婦さんを支える力になります。
まずは勉強会だけ、でも歓迎です！
Results & Voice
机上の話ではなく、現場で話してきたことをお伝えします。
セミナー・勉強会の様子
受講された方の声
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導入前は業務増や急変への不安がありましたが、「起こり得ることを事前に知れば怖くない」という講義で視点がガラリと変わりました。具体的な観察ポイントや初動がクリアになり、産婦さんをチームで支える安心感につながっています。
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麻酔科医の確保や運用体制に悩み踏み出せずにいましたが、当院の分娩件数や人員に合わせた現実的な進め方を整理できました。院内プロトコル作成やスタッフ教育の具体的な道筋が見え、非常に頼もしく感じています。
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血圧低下時の対応や効きが甘いときの確認方法など、現場で直面する疑問に実践的な回答をいただけました。漠然とした恐怖感が解消されたことで心に余裕が生まれ、不安を抱える産婦さんにより落ち着いて寄り添えるようになりました。
無痛分娩について、書き続けています。
無痛分娩ビレッジでは、無痛分娩の基本から助成金、地域ごとの病院事情まで、コラムを継続して執筆・公開しています。あわせてYouTube・Instagram・Threadsでも、妊婦さんと医療者の双方に向けた発信を続けています。
妊婦さんがいま何に不安を感じ、どこでつまずいているのか。その声が毎日届く場所から、無痛分娩の導入をお手伝いしています。
医療者の方に、まず読んでいただきたい2本
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無痛分娩と硬膜外麻酔、何が違う？麻酔科医が伝えたい「納得のお産」への整え方
「無痛分娩」という言葉が、実は誤解を招いていることを知っていますか？医学的に言えば、硬膜外麻酔は「方法」であり、無痛分娩は「結果」を指します。
記事を読む -
今後の無痛分娩の課題。安全を確保しながら、どう質をあげていくか？
無痛分娩に興味はあっても、ニュースなどでリスクの話を聞くと「もし自分に何かあったら……」と強い不安や怖さを感じるのは当然のことです。
記事を読む
FAQ
よくあるご質問
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もちろんです。むしろ、その段階でのご相談がいちばん多いです。「何から考えればいいか分からない」というところから始めましょう。
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レクチャーの回数、訪問の有無、支援の範囲によって変わるため、ご相談のうえでお見積りをお出しします。オンラインでの初回相談は無料です。
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硬膜外麻酔は「数」で安定していく技術なので、件数が少ない施設ほど、慎重な設計が必要になります。ただ、だからやめましょうという話ではありません。計画分娩に絞る、対象症例を限定する、といった設計で安全に始める方法があります。
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施設の体制によります。産科医が硬膜外麻酔を担当して運用している施設も国内にはありますので、「麻酔科医がいないから無理」と決める前に、一度、現状を伺わせてください。
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体制がある程度整っている施設で数ヶ月、ゼロから体制づくりを始める場合は1年前後を見込むことが多いです。
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妊婦さん側への助成制度を設けている自治体は増えてきています。施設側の設備投資に使える制度は地域差が大きいため、ご相談の際に、その地域の状況を一緒に確認します。
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当方は人材の紹介・派遣を業として行っておりません。無痛分娩の普及を目的とした医師同士のつながりの中で、可能な範囲でのご案内にとどまります。まずはご相談ください。
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はい。レクチャーも相談も、オンラインで完結できます。遠方の施設からのご相談も歓迎しています。
Contact
「うちでは無理かもしれない」を、一度、話してみませんか。
導入するかどうかは、話してから決めていただければ大丈夫です。売り込みはしません。まずは、いまの状況を聞かせてください。
日本の無痛分娩率が、アメリカと10倍以上の差があると知ってから、ずっと考えてきたことがあります。それは、この差を埋めるのは、たぶん一人の麻酔科医の腕ではなく、「やってみようか」と思える施設が1つずつ増えていくことなんだろうということです。
その1つに、なっていただけたら嬉しいです。